『現場力の強化策は中堅・中小企業の活性化の重要ポイント・NISSOKENメソッド(オンライン企業内OJTプログラム)』 ―コロナウイルス問題解決と差別化ポイントは現場の方々の成長以外にないー??人間力・考える力・仕事力・感謝力の統合失調という状態の把握が大事

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1)
豪雨で被災された方々に哀悼の意を表します。

いのちをば 分け合う中の ともがらを 失いし人の 嗚咽をばきく 得山詠歌  
合掌のみ 悲しみわかつ 時もなく 涙ぬぐいて おのれ励ます  得山詠歌

2)
今日はテーマである
「人間力・考える力・仕事力・感謝力」強化策のご案内をさせて頂きます。
三層構造の統合策を「NISSOKEN全員経営メソッド」と申します。
メソッドとは活用方法の事です。

3)
我々日創研の使命は、第一が人づくりです。第二は企業の成功です。
この実現なくして存在価値はありません。
とくに、いくつかある「NISSOKENメソッド」は、この二点のみに絞っています。

4)
オンライン教育の新しい会社の立ち上げを行いますが、
他社様と違い、二点のみに絞って行うものです。
あれもこれもというものではなく、
?実践的、?実務に落としやすい、?ターゲットを絞る、?機能的に深堀

5)
「Webinar Japan株式会社」という社名で、
「Webinar Japan経営フォーラム」も10月から始まります。

6)
独自性は、必要でない、中堅・中小企業の活性化に寄与しない教育カリキュラムは導入しません。
日本はオーバースペック(過剰性能)で、多機能製品で勝負しましたが、
そのやり方で敗れました。

7)
8月3日から開催する「オンライン企業内OJTプログラム」は、
NISSOKENメソッドを取り入れています。
月刊『理念と経営』で、社長力・管理力・現場力の三位一体論を、
実務経営者の視点で書き続けてきました。

8)
私の問題意識であり、問題に遭遇しては悩みながら突破してきた結果を
全員経営の促進をしながら、具体的に実践して解決した内容を
「NISSOKENマーケティング・メソッド」として確立しています。

9)
とくに、リアルである「集合教育」は日創研が行い、
企業への講師派遣は「株式会社企業研修」で行ってきました。
全員経営は経営資源のトータル経営であり、松下幸之助翁が提唱された
「衆知の経営」でもあります。

10)
エマージェンシーEMERGENCYとは緊急事態と訳しますが、
それを如何にエマジェンスするかです。
つまり、脱出して、今までの自社をイノベーションして「創発」し、
自社の顧客価値を高めるものです。

11)
日創研グループの一つとしての「Webinar Japan株式会社」は、
オンラインで勉強するだけではなく、具体的に「WEBマーケティング講座」なども
コースでご提供します。

12)
日創研は、一昨年から開催している「新しい時代の社長学」で、
日創研の「トータル経営戦略書」を6つの視点で作成してもらうものですが、
50社限定という縛りがあり、定期的に「戦略策定会議」をリードし、
ゴールとしての「全員経営(人)」「トータル経営(経営資源)」
「衆知の経営(三方向からの知恵)」を生みだすことです。

13)
ただ、いつもいつも学ばれた方々の前に立ちはだかるのは
「リテラシー(理解力)不足」の現場です。
モノづくりは、それさえやればいいと、各部門が部分最適になっているからです。

14)
そこで、一番先に行うのが、
現場のリテラシー強化のための「オンライン企業内OJTプログラム」です。
月に3コマ、一年間で36コマを、9つのジャンルに絞ったものです。
日創研の講師が担当します。

15)
現場の方々の?マーケティング感覚、?マネジメント感覚、
?コスト・パフォーマンス感覚など、顧客活動に関するすべての事柄です。
経営理念、経営方針、経営計画、戦略、人物学にも及びます。

16)
とくに全社運動ですから、社長をのぞく全員が対象になります。
日創研の会員企業様には、4000人とか、5000人規模の企業様がおられますが、
導入にあたっては日創研の担当スタッフにご相談ください。

17)
コンテンツは明確で、毎月最初は生番組で行い、
業務に支障がないように一週間学べるシステムは出来ています。
ただ、NISSOKENマーケティング・メソッドなど、ディスカッションが大事です。

18)
今後経済状況はL字型をたどるという「前提」で、色々とその準備のためのメソッド授業です。
月刊『理念と経営』購読の方々は、愛読者特典で一時間333円です。
月に1000円となります。

19)
「The店長教育セミナー」などは、こういう発想で開催していますが、
非常に高い評価を得ています。
100社限定としましたが、すでに内容もお聞きにならないでお申し込みいただいていますので、200社にします。

20)
デジタル・トランスフォーメーション(デジタルを利用した変革)の時代です。
しかし、単にITスキルだけではうまくいきません。
現場を早くから育てて、人間性やヒューマンスキルやリーダーシップやモチベーションを高めていくのです。

オンライン企業内OJTプログラムは、
人間性のジャンルで「社員さんの為の簡単論語」もはいります。

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プロフィール

  • 日創研グループ 代表 田舞徳太郎
  • 「中小企業の活性化」を事業目的とする日本創造教育研究所グループの代表。
    このブログでは、東奔西走の日々を書きつづります。

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